変形性脊椎症

変形性脊椎症とは

変形性脊椎症（へんけいせいせきついしょう）とは、加齢や過度の負荷によって脊椎（背骨）が変形し、痛みや運動障害を引き起こす疾患です。特に頚椎（首）や腰椎（腰）に起こりやすく、変形性頚椎症（頚椎に発生）や変形性腰椎症（腰椎に発生）と呼ばれることもあります。

主に加齢に伴う椎間板や関節の変性（すり減り）が原因で、椎体（骨）の棘（トゲ）のような骨の突出（骨棘）が形成され、脊髄や神経を圧迫することで症状が現れます。

出典：https://www.shuyukai.or.jp/about/nc/spine-surgery/spondylosis-deformans/

主な原因

1. 加齢による変性
年齢とともに椎間板の水分が減少し、劣化し弾力性が低下することで衝撃を吸収しにくくなります。その結果、椎間板がすり減り、脊椎の骨同士の摩擦が増加したため発症することがあります。
他にも、すり減った椎間板の負担を減らすために、骨が過剰に再生されて骨棘（こつきょく）というトゲ状の骨ができる場合があります。これが神経を圧迫し、痛みやしびれの原因となることがあります。

2. 過度の負担（生活習慣・職業）
長時間のデスクワークや重い物を持つ作業による姿勢の悪化や、運動不足や肥満により脊椎への負担が増加したことで発症する場合があります。逆に、過度な運動やスポーツにより脊椎を酷使したため発生するケースもあります。

3. 遺伝的要因
家族に変形性脊椎症を持つ人がいると、発症しやすい傾向があります。

4. 外傷（ケガや事故）
交通事故や転倒などで脊椎に負担がかかると、椎間板や骨の変形が早まります。

主な症状

1. 頚椎（首）の変形性脊椎症の症状
・首の痛みやこり（特に朝起きたときや長時間同じ姿勢の後）
・肩や腕のしびれ・痛み
・手の細かい動作がしにくくなる（箸を持ちづらい、ボタンがかけづらいなど）
・めまい・頭痛
・歩行障害（重症になると手足の動きが鈍くなる）

2. 腰椎（腰）の変形性脊椎症の症状
・腰や背中の痛みや重だるさ（特に朝起きたときや長時間立ったり座ったりした後）
・お尻や太もも、ふくらはぎの痛みやしびれ
・長時間歩くと足の力が入らなくなる（間欠性跛行：かんけつせいはこう）
・排尿・排便障害（重症の場合）

変形性脊椎症の診断

変形性脊椎症の診断は、レントゲン検査やMRI検査、CT検査などを介して行います。

◯　問診・視診
症状の経過や生活習慣、家族歴などを確認いたします。

◯　X線検査（レントゲン）
骨棘や骨の変形を確認し診断します。

◯　MRI検査
神経の圧迫状態を詳細に評価します。

◯　CT検査
骨の詳細な形状を把握し、治療方法を検討します。

変形性脊椎症の治し方

保存療法（手術なしで改善を目指す）

軽度～中等度の場合、多くは保存療法で症状を和らげることが可能です。

・薬物療法
消炎鎮痛薬（NSAIDs）：ロキソニン、イブプロフェンなどで痛みを抑える。
筋弛緩薬：筋肉の緊張を和らげる。
神経障害性疼痛薬：神経痛が強い場合に処方。

・リハビリ、理学療法
ストレッチや体操で筋肉を柔らかくし、血流を改善。姿勢矯正や体幹筋トレーニングで負担を軽減。

・装具療法
腰部コルセットや頚椎カラーを使用して、脊椎の負担を減らす。

・神経ブロック注射
神経の炎症を抑えるためにステロイド注射を行うこともある。

手術療法

保存療法で改善しない場合や、神経症状が強い場合には手術が検討されます。

・椎弓切除術（ついきゅうせつじょじゅつ）
圧迫された神経の通り道を広げる手術。

・脊椎固定術
不安定な脊椎を金属や自分の骨で固定し、安定させる。

変形性脊椎症の治療に健康保険は適用される？

病院での診察や治療（薬・リハビリ・手術）はすべて、健康保険が適用されます。

［健康保険が適用されるもの］

・整形外科での診察・検査（X線・MRIなど）
・薬物療法（鎮痛薬・湿布・神経ブロック注射など）
・リハビリテーション（理学療法・運動療法）
・手術（脊椎固定術・椎弓切除術など）

ただし、病院での治療以外の民間療法（整体・カイロ・リラクゼーションマッサージ）は保険適用されません。ただし、医師の指示による「理学療法士のリハビリ」であれば保険が適用されますので、ご注意ください。

変形性脊椎症で利用できる公的保険制度

１　高額療養費制度

手術や長期治療で医療費が高額になった場合に、自己負担額を軽減することを目的とした制度です。1か月の医療費が一定額（自己負担限度額）を超えた場合、超えた分が払い戻されます。
健康保険組合・市町村の窓口で申請することが可能です。
例）年収370万～770万円の人 → 自己負担の上限は約8万円＋α

２　傷病手当金（会社員向け）
変形性脊椎症のために仕事を休む必要がある場合、給与の約2/3が支給される制度です。

・勤務先の健康保険に加入している
・連続4日以上仕事を休む
・医師の診断書がある

といった条件があり、最長1年6か月まで支給されます。
勤務先の健康保険組合へご相談ください。

３　障害年金（重症の場合）
変形性脊椎症が重症化し、日常生活や仕事に支障が出る場合に支給される制度です。

・初診日の時点で国民年金・厚生年金に加入している
・一定の障害等級（歩行困難・手足の麻痺など）が認められる
・障害基礎年金（1級・2級）、**障害厚生年金（1級～3級）**がある

といった条件があります。
年金事務所・市町村役場へ一度ご相談されてみてはいかがでしょうか？

変形性脊椎症で使える民間保険

（1）医療保険

入院・手術費用を補償する保険です。

・手術給付金が出る保険 → 脊椎固定術・椎弓切除術などが対象になることが多い
・入院給付金が支給される保険 → 1日○○円支給されるタイプ

契約時に「変形性脊椎症」が対象外になっていないか確認しましょう。持病持ちでも加入できる「引受基準緩和型保険」もあります。

（2）就業不能保険（働けなくなった場合の補償）
変形性脊椎症で働けなくなった場合、収入を補償してくれる保険です。会社員・自営業どちらでも加入可能で、長期間の休職時に、毎月の生活費をサポートしてくれます。
「脊椎疾患による就業不能」が支給対象かどうか確認しましょう。また、持病として加入時に告知が必要な場合があります。

（3）介護保険（要介護状態になった場合）

重症化して介護が必要になった場合、給付金が支給される保険です。公的介護保険の「要介護認定」が必要です。民間の介護保険なら、一時金や毎月の給付金が出る場合もあります。

変形性脊椎症が原因での要介護状態が補償対象かどうか確認しましょう。

最後に

変形性脊椎症は、脊椎（背骨）の加齢による変性や摩耗が原因で起こる慢性的な疾患です。そのため、完全に元の健康な状態に戻すことは難しいですが、適切な治療や生活習慣の改善により、症状を緩和し、進行を遅らせることは可能です。

適度な運動・姿勢の改善・体重管理・栄養管理に気をつけて、痛みのない生活を目指しましょう。